はじめに：ペット可物件の表示、どこまで信用できる？

ペットと暮らせる賃貸物件を探すのは、本当に大変ですよね。「ペット相談可」と書いてあっても、実際に問い合わせてみると「小型犬のみ」「猫のみ」など、様々な条件があるのが現状です。今回のケースのように、「マルチーズ」という具体的な犬種を伝えた上で断られるというのは、非常に困惑する状況だと思います。

この記事では、
「ペット相談可」の表示に関する注意点
不動産会社の表示義務
ペットと暮らせる理想の物件を見つけるための具体的な対策
について、詳しく解説していきます。

今回のQ&Aを通して、少しでも多くの飼い主さんが、愛犬と共に快適な賃貸生活を送れるように願っています。

ケーススタディ：Mさんの体験談

Mさんは、愛犬のマルチーズ「マロン」と一緒に暮らせる賃貸物件を探していました。インターネットで「ペット可」の物件を検索し、いくつか気になる物件を見つけました。その中に、今回の質問者さんが問い合わせた不動産会社「センチュリーカクダイ21」（仮名）の物件も含まれていました。

Mさんは、念のため不動産会社に電話で問い合わせました。「小型犬のマルチーズを飼っているのですが、こちらの物件は本当にペット可でしょうか？」 すると、担当者は「はい、ペット可となっております。小型犬であれば問題ありません」と答えました。

しかし、内見の際に担当者の態度が急変。「大家さんに確認したところ、やはり小型犬でも難しいとのことです」と告げられたのです。Mさんは、事前に確認したにも関わらず、内見の直前で断られたことに大きなショックを受けました。

Mさんのように、ペット可の表示を信じて問い合わせたのに、実際には断られてしまうケースは少なくありません。なぜこのようなことが起こるのでしょうか？

不動産会社の表示義務とは？

不動産会社は、宅地建物取引業法に基づき、物件に関する正確な情報を消費者に提供する義務があります。しかし、「ペット可」の定義は曖昧で、法律で明確に定められているわけではありません。そのため、不動産会社や大家さんの判断によって、解釈が異なる場合があります。

「ペット可」の裏に潜む様々な条件

「ペット可」と表示されていても、実際には以下のような条件が付いていることがあります。
犬種・サイズ制限：小型犬のみ、特定の犬種は不可
頭数制限：1匹のみ、2匹まで
敷金・礼金の増額：ペット飼育の場合は敷金・礼金が上乗せされる
ペット飼育に関する規約：共用部分でのマナー、鳴き声対策など

不動産会社は、これらの条件を事前に説明する義務がありますが、中には説明が不十分なケースも見られます。

「ペット相談可」の落とし穴

さらに注意が必要なのは、「ペット相談可」という表示です。これは、「ペットを飼育できるかどうか大家さんに相談します」という意味合いであり、必ずしもペットを飼育できるとは限りません。今回の質問者さんのケースも、「ペット相談可」の物件に問い合わせた結果、断られてしまったという事例です。

なぜ「ペット可」なのに断られるのか？

ペット可と表示されているにも関わらず、断られてしまう理由としては、以下のようなケースが考えられます。

1. 大家さんの意向：
不動産会社が「ペット可」と表示していても、最終的な判断は大家さんに委ねられます。大家さんが「やっぱりペットはNG」と判断した場合、不動産会社はそれに従うしかありません。
2. 犬種による判断：
犬種によって、鳴き声の大きさや性格、運動量などが異なります。大家さんが、特定の犬種に対して苦手意識を持っている場合、断られることがあります。
3. 他の入居者への配慮：
集合住宅の場合、他の入居者への迷惑を考慮して、ペット飼育を制限する場合があります。
4. 物件の状況：
物件の築年数や設備状況によっては、ペット飼育に適さないと判断されることがあります。例えば、古い物件の場合、傷や汚れがつきやすく、修繕費用がかさむ可能性があります。

ペットと暮らせる理想の物件を見つけるための7つの対策

では、どうすれば「ペット可」の表示に惑わされず、愛犬と共に快適に暮らせる物件を見つけることができるのでしょうか？具体的な対策を7つご紹介します。

1. 不動産会社に直接確認する：
インターネットの情報だけでなく、必ず不動産会社に電話やメールで直接確認しましょう。犬種、サイズ、頭数を伝え、具体的な条件を確認することが重要です。
2. 「ペット飼育に関する覚書」を交わす：
契約の際に、「ペット飼育に関する覚書」を交わすことをおすすめします。覚書には、ペットの種類、頭数、飼育に関する規約などを明記し、後々のトラブルを避けるようにしましょう。
3. 複数の不動産会社に相談する：
1つの不動産会社だけでなく、複数の不動産会社に相談することで、より多くの物件情報を得ることができます。ペット専門の不動産会社に相談するのも有効です。
4. 大家さんに直接会って話を聞く：
可能であれば、大家さんに直接会って話を聞くことをおすすめします。ペットを飼うことへの理解度や、物件に対する考え方などを確認することができます。
5. ペット保険に加入する：
ペットが原因で物件に損害を与えてしまった場合に備えて、ペット保険に加入しておくと安心です。
6. 近隣住民への配慮を徹底する：
共用部分でのマナーを守り、鳴き声対策を徹底するなど、近隣住民への配慮を心がけましょう。
7. ペット共生型賃貸物件を検討する：
最近では、ペット共生型賃貸物件も増えてきています。これらの物件は、ペットのための設備やサービスが充実しており、ペットとの暮らしを快適にサポートしてくれます。

成功事例：愛犬との新生活を満喫するAさんの場合

Aさんは、愛犬のトイプードル「モコ」と一緒に暮らせる賃貸物件を探していました。インターネットで「ペット可」の物件を検索し、いくつか気になる物件を見つけましたが、なかなか理想の物件が見つかりませんでした。

そこで、Aさんはペット専門の不動産会社に相談することにしました。担当者は、Aさんの希望条件を丁寧にヒアリングし、いくつかの物件を紹介してくれました。その中に、ペット共生型賃貸物件がありました。

Aさんは、早速その物件を見学に行きました。物件には、ドッグランやペット専用の足洗い場など、ペットのための設備が充実していました。また、他の入居者もペットを飼っている人が多く、交流も盛んでした。

Aさんは、この物件に一目惚れし、すぐに契約しました。現在、Aさんは愛犬モコと一緒に、快適な賃貸生活を送っています。

専門家からのアドバイス：弁護士B先生

「ペット可」の表示に関するトラブルは、残念ながら後を絶ちません。不動産会社は、物件に関する正確な情報を消費者に提供する義務がありますが、実際には情報が不足しているケースや、誤った情報が掲載されているケースもあります。

このようなトラブルを避けるためには、以下の点に注意することが重要です。
契約前に必ず書面で確認する：
口頭での説明だけでなく、契約書や覚書などの書面で、ペット飼育に関する条件を明確にすることが重要です。
不動産会社の説明義務：
不動産会社は、ペット飼育に関する条件を詳しく説明する義務があります。不明な点があれば、必ず質問し、納得できるまで説明を求めましょう。
弁護士への相談：
万が一、トラブルが発生した場合は、弁護士に相談することをおすすめします。

まとめ：愛犬との幸せな暮らしのために

「ペット可」の表示を鵜呑みにせず、不動産会社に直接確認したり、契約書をしっかり確認したりすることが、愛犬との幸せな賃貸生活を送るための第一歩です。今回の記事が、皆様の物件探しのお役に立てれば幸いです。